- 理学療法士が積立てるならNISAとiDeCoどっち?
- NISAとiDeCoの違いを知りたい
- どのように活用すべきかを知りたい
NISAとiDeCoはいずれも理学療法士でもできる非課税制度になります。
それぞれ特徴が違うため、ライフスタイルにあわせて積立て方法を選ぶ必要があります。
この記事では理学療法士はNISAとiDeCoどちらで積み立てるべきかを解説します。
記事の後半ではふるさと納税や住宅ローン控除併用時の注意点も合わせて解説します。

それぞれの特徴を理解し、最大限活かせるようにしましょう!

ステテコ
- 30代理学療法士(転職2回、急性期病院勤務)
- PT向けのキャリアアップや副業・投資関連のコンテンツを発信
- 貯金0円→2年で総資産200万円到達
理学療法士はNISAとiDeCoどちらを選ぶべき?

結論からいうと理学療法士では最低投資金額が少なく、いつでも引き出せる「NISA」を優先的に始めることをおすすめします。
NISA枠を使いきって投資資金に余裕があるならば、節税のメリットを最大限に活かすため2つとも活用すべきです。
もちろん、各々のライフスタイルもあるため絶対ではないのでいち意見として参考にして頂けたらと思います。
NISA(つみたて投資枠)とiDeCoの比較・特徴
NISA (つみたて投資枠) | iDeCo | |
月額上限 | 10万円 | 職種により異なる (会社員では1,2〜2,3万円) |
年間上限 | 120万円 | 月額投資上限×12ヶ月分 (会社員では14,4〜27,6万円) |
最低投資金額 | 100円単位〜 (金融機関により異なる) | 5,000円 |
非課税期間 | 無期限 | 運用期間中 |
資金の引き出し | いつでも可能 | 原則60歳まで不可 |
運用商品 | 投資信託 | 投資信託や定期預金など |
税制上の特徴 | 運用益・分配金が非課税 | 運用益が非課税で再投資 掛金が全額所得控除 受取時も一定額まで非課税 |
積み立ての観点からNISAでは「つみたて投資枠」との比較を行なっています。
いずれも同じ非課税制度ですが、それぞれ概要や要点をまとめると下記のような運用方針が適しています。
- NISA(主につみたて投資枠)
→近い未来への出費(子供の学費や高額な購入費など)が目標
- iDeCo
→老後の生活資金が目標
もちろんNISAを老後の生活資金確保のために利用しても問題ありません。
理学療法士におすすめの理由

重要となるのは最低投資金額・資金を引き出すタイミング・税制上の特徴です
最低投資金額
NISA(つみたて投資枠)では金融機関によって異なりますが最低投資金額が100円単位から運用できます。
iDeCoでは最低投資金額が5,000円/月となっており、年間で6万円が必要になります。
このことから、細かい金額設定ができるNISAのほうがライフスタイルに合わせて無理なく積み立てることができます。

NISAでは積み立て金額を変更しやすいのもメリット!
資金を出すタイミング
NISAはいつでも引き落としが可能であり、急な出費や費用が必要の際にすぐに活用することができます。
一方、iDeCoでは積立て用途が年金の確保になるため原則60歳まで引き落とすことができません。

縛りが多いですが、非課税+節税は最大のメリット!
税制上の特徴
どちらの制度も運用益や分配金が非課税になるため、お得かつ効率的に運用することができます。
加えて、iDeCoでは積立金額が「全額所得控除」となり節税に繋がります。

NISAでは積み立て金額を変更しやすいのもメリット!
理学療法士の将来からの
注意点

主にiDeCoを利用する際に注意すべきポイントがあります。
NISAとiDeCoの併用
NISAでは控除に影響しないため、iDeCoとの併用は問題ありません。
強いて挙げるとすれば併用することで月々の積立て金額が多くなることくらいです。
月々の積立てで生活を圧迫しないように注意しましょう。
iDeCoは年に1回(12月分の掛金から翌年11月分の掛金の間)・1,000円単位で掛金が変更可能です。
iDeCoと住宅ローン控除の併用
iDeCoは掛金が「所得控除」となり、住宅ローン減税は「税額控除」となります。
iDeCo:所得控除(税額控除よりも「先に」計算される)
住宅ローン減税:税額控除(所得税額が算出された「後に」引かれる控除)
住宅ローン減税では先に所得税から引かれ、所得税から引ききれなかった場合は住民税から最大9万7,500円まで引くことができます。
そのため、気をつけたいケースとして
- 住宅ローン控除で所得税が全額還付されている場合
- すでにiDeCoを利用していて、住宅ローンを組み住宅ローン控除を利用する場合

これらのケースは金額によって控除のメリットを減らしてしまう可能性があります!
住宅ローン控除とiDeCoを併用する際には、自身の所得税と住民税を把握することが重要です。
iDeCoとふるさと納税の併用
ふるさと納税の自己負担の目安は課税所得を元に計算されるため、課税所得が高いほど上限額も多くなります。
iDeCoは所得控除なので課税所得が減り、所得税や住民税を減らすことができます。

結果的に、ふるさと納税の還付・控除限度額が減る可能性があります!
詳細な節税効果は各々によって異なります。ココナラ
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まとめ:特徴を理解して使い分けよう!
- NISAは近い未来への備え、iDeCoは老後資金への備え
- 可能であれば併用することで節税効果が期待できる
- iDeCoと住宅ローン控除やふるさと納税を併用する際は金額に注意
NISAとiDeCoは上手く活用することでメリットがとても大きいです。
国は推奨しますが0から丁寧に教えてくれるものでもなく、自身で備えていかなければなりません。
この記事が資産形成のために役立っていただけたら嬉しい限りです。

将来の資産形成に向けて一歩踏み出してみましょう!